映像業界の年収とは？役職ごとの平均年収についてそれぞれ解説

気になる映像業界の平均年収とは？

まずは映画業界全体の年収について見ていきましょう。会社ごとに大きく差がありますので、それぞれお伝えします。

映画業界全体：500万

まずは会社規模を問わず、映画業界全体の平均年収を見てみましょう。これは500～600万ほどとなっており、日本の平均的な年収は430万ほどとなっていますので、標準よりも高い年収レンジといえます。

映画業界は非常に忙しいところが多いため、基本給よりも残業代で稼いでいる人もいれば、売上次第で破格のボーナスが支給されるケースもあり、給与の内訳は会社・役職によって差があります。またフリーランスも活躍している業界のため、実力・人脈次第では会社員として働くよりもずっと稼げている人も珍しくありません。

大手映画会社：900万

東宝や東映のような、知名度もある大手映画会社の平均年収は、800～900万と非常に高い年収となっています。これは会社の売上高と連動している点も大きく、業界売り上げトップの東宝の平均年収が一番高いです。（年度によって多少の差があります。）

大手映画会社は、自社やグループ会社内で映画制作～放映まで行っていることも多いので、余計な手数料などが掛からず利益率が高いというのも影響しているでしょう。

中小の映画会社：500万

中小規模の映画会社の場合には、平均年収は400～500万程度となっており、日本の平均年収と大きな差はない収入となっています。こちらも大手映画会社と同じく、売上高が高ければ高いほど年収が上がる傾向です。

そのため東宝・東映といった知名度の高い会社じゃない場合でも、ヒット作をコンスタントに出している映画会社であれば、3000万以上の収入を得ている人も珍しくありません。そのため映画会社の規模よりも、売上高を重視すると平均年収が高い会社へ転職することが出来るでしょう。

映像業界にて、役職ごとの平均年収とは？

映画業界全体の平均年収についてお伝えしてきましたが、次に役職ごとの平均年収を見ていきたいと思います。映画業界の中でも代表的な役職をピックアップしましたので、映画業界への転職を考えている人はご参考になさってください。

映画プロデューサー：600～700万

映画制作における総責任者であり、映画の企画～ディレクションまで執り行う映画プロデューサーの平均年収は600～700万ほどです。しかし映画プロデューサーの年収は、所属企業によって大きく差があります。

例えば、大手キー局（テレビ局）の映画事業部に所属している場合なら、平均年収は1000万円以上となり、1500万以上稼いでいるような人も珍しくありません。また年次や実績が上がるごとに年収も上がる傾向が強いため、キー局以外の映画会社でも同じくらいか、それ以上に稼いでいる人もいます。

営業・宣伝：400～500万

映画業界で営業・宣伝活動を行う営業職の平均年収は、400～500万ほどとなっています。初任給は月給25万ほどですが、やはり年次や実績が上がるごとに年収も大きく伸びる傾向が強く、営業部のマネージャーなどの管理職になれば平均年収は700～800万ほど、大手であれば1000万円を越えることも珍しくありません。

営業職は映画の売上に大きく関わるポジションであり、プロモーションや販促次第で映画の集客にも関わりますので、自分が担当した映画で実績を出せると年収アップに繋がります。

AD・ディレクター：350～400万

映画制作の現場を取り仕切るAD・ディレクターの平均年収は、350～400万ほどです。この職種も配属先の企業によって大きく差があり、ADでも平均年収が700万を越えるような会社もあります。

AD・ディレクターは映画制作の現場で動くため、残業代が給与の多くを占めるケースもありますが、プロデューサーを目指してスキルアップ・キャリアアップしていくことで、年収アップを狙うことも出来るでしょう。

映像業界で年収を上げるためのポイントとは？

映画業界や各役職ごとの年収についてお伝えしてきましたが、年収を上げるためにはどうしたら良いのでしょうか？いくつか方法がありますので、それぞれお伝えします。

大手映画会社へ転職する

中小企業に在籍している場合には、大手の映画会社へと転職する方法があります。中小企業は、会社によって平均年収の差がありますが、大手映画会社の場合は、平均的な年収レンジが高いため、高い確率で年収を上げることが可能です。

同職種での転職でも良いですし、経験年数をある程度積んでいれば、役職アップを目指すのも良いでしょう。大手企業は従業員数も多いため、社内で役職を上げようとすると難しいので、中小の映画会社内でキャリアアップしてからの転職もおすすめです。

ヒット作を出す

映画会社で年収を上げるには、会社自体の売上を上げるのが一番の近道です。そのためにはヒット作を出す必要があるため、プロデューサーでもADでも、良い映画・売れる映画を作るために尽力しましょう。

ヒット作をコンスタントに出しているような映画会社であれば、中小規模でも社員の平均年収が非常に高いです。また中小企業の場合には、社員1人1人の裁量権が大きいことが多いので、映画制作にあたって意見を伝えたり、一部企画に関われるようなケースもあります。そのためヒット作を出せるように積極的に動いていきましょう。

フリーランスへ転身する

映画業界のようなクリエイティブな業界では、フリーランスが多く活躍していますが、実績を出している場合には、事業会社よりもフリーランスとして動いた方が稼げるケースも多いです。ただフリーランスとして活躍するには、常に仕事を紹介してもらえるような人脈は必須といえるでしょう。

映像業界の年収に関する魅力とは？

業界や会社、役職ごとに年収について詳しくお伝えしてきましたが、映画業界で年収に関する魅力はどういった点でしょうか？それぞれの魅力についてお伝えします。

売上次第で年収・待遇をアップ出来る！

先ほども少しお伝えしましたが、会社や映画の売上がアップすれば大きく年収アップ出来る可能性が高いというのは、映画業界の魅力です。特に映画は上映スケジュールが決まっているため、上映期間内にうまく集客出来れば興行収入を大きく伸ばすことが出来ます。

ヒット作であれば興行収入が億を越えることもあり、これには映画会社の知名度やブランドの信用度などは関係なく、作品とプロモーションの良さが肝です。そのため会社規模に関係なくヒット作を出して大きく年収アップを目指すことが出来ます。

役職に関わらず高年収となれる可能性がある！

上記とも関連しますが、会社の売上次第・雇用形態次第では、役職に関わらずに高年収を稼ぐことが可能です。通常の会社であれば、インセンティブ制度などがない限り、役職が上がらないと年収アップしないことが多いため、映画業界ならではの魅力といえるでしょう。

経験年数を積んで、20代後半～30代になってくると年収が上がっていく傾向にあります。場合によっては、年収1000万円を越えている人もいるほどなので、会社次第では、大きく年収アップ出来る可能性も十分です。

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※平均年収などの情報は、執筆当時のIndeedの平均値や当社顧客データベース情報に基づきます