ベンチャーの役員に転職するには|転職成功のポイントやメリットを解説

ビジネスメディアで取り上げられるような有名ベンチャーも、もとは小さな会社でした。そんなベンチャーに役員として転職するにはどうすればいいのでしょうか。
どうすれば転職を成功させることができ、またどういったメリットがあるのでしょうか。
この記事で解説していきます。

ベンチャーやスタートアップの役員になるメリット

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まずは、ベンチャー企業やいわゆるスタートアップ企業において役員になると、どのようなメリットがあるのかを見ていきましょう。

会社を作っていく楽しさがある

ベンチャーやスタートアップは、大企業に比べると企業規模が小さく、またこれからどんどん大きくなっていく会社です。
そんな、これから大きくなっていく会社の役員になることは、まさしく会社を作っていくということが業務になるといっても過言ではありません。
自分たちの決定によって会社の規模が大きくなり、また新しいビジネスが生み出されていく。
そのことに大きな喜びを感じる、という方は多いようです。

従業員数が一桁台であったり、創業から間もない創業期であるならば、自分の手で会社が大きくなっていくことの喜びはより大きなものとなるでしょう。

高額な役員報酬を得られる可能性

ベンチャー企業では、創業期であればCEOであってもそれほど多くの報酬を得られないのはよくあることです。
ですが成長していき、上場を果たす前後ともなれば、役員報酬は1,000万円を超えることも珍しくありません。
もちろん、上場前や上場を目標としていなくとも、ある程度会社が大きくなっていけば、平均年収をはるかに超えるような収入を得ることも可能です。

ストックオプションにより多額の報酬を得られる可能性

ストックオプションとは、自社株を購入できる権利を付与することです。
購入金額は、ストックオプションの権利を付与した際の価格であったり、あるいは通常よりも破格の安値が設定されているという場合がほとんどでしょう。

上場後、あるいはしばらくして株価が上昇したときでも、決められた低価格で購入できるため、かなり有利に自社株を購入できるという仕組みです。

高額な役員報酬を支払えない創業期や拡大期などに、役員報酬の代わりとして権利付与がされるケースが多いでしょう。

特にストックオプションの場合、自分ががんばって会社を大きくして利益をあげれば、それがそのまま自分にとっての利益にも直結します。モチベーションの維持にも役立つというわけです。

そのためストックオプションは、ベンチャーの役員を目指す人にとっての大きな動機の一つになりえるのです。

ベンチャーの役員に転職するために必要な経歴とは

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ベンチャー企業やスタートアップ企業の役員には、誰でもなれるというわけではありません。
例えば、現在の会社の同僚が起業することになり、誘われるというケースもあるかもしれません。あるいは、学生時代の友人が起業するというケースもあるでしょう。

ですが、それらの場合はあくまでも運が関係します。
運やコネクションがなく、また自分で起業メンバーの一員になるわけではない場合、ベンチャーの役員に転職するためには必要としてもらえるだけの経験やスキルが必要です。

どういったスキルや経験があれば目に止めてもらえるのか、一部をご紹介します。

経営および役員経験

ベンチャーやスタートアップの界隈では、シリアルアントレプレナー(連続起業家)と呼ばれるように、上場やセルアウトをゴールとしていくつもの会社を起業している人が存在します。
あるいは、ある会社のCEOでありながら、別の会社の役員や社外取締役でもある人、複数社で役員を兼業している人なども存在します。

一般的な企業と比較しても、ベンチャー企業は他社の経営者や役員を自社の重役として受け入れやすい文化的背景が整っているのです。

経営や役員の経験や知見が活かせるということも期待されるポイントの一つです。特にベンチャーの経営や役員の経験があるなら活躍できるのではないでしょうか。

会計士・監査法人での勤務経験

創業期からしばらく経過し、上場が近くなってきたベンチャーは、内部統制をはじめとした上場に向けた準備を始めます。
その際、会計士や監査法人での経験は大いに役立つでしょう。ベンチャー側も、上場に関連した重要人材として役員待遇で受け入れてくれる可能性が高まります。

また、会社法では役員は「取締役」「会計参与」「監査役」の三役であると定義しています。

会社としてキッチリと決まり事を守り、コンプライアンスやコーポレートガバナンスを重視していくには、「会計参与」や「監査役」の存在が重要となります。
そしてそういった人材はベンチャーの創業期に会社を大きくすることにはあまり関わらないため、ベンチャー上層部はつながりをあまりもたない状態で会社規模が大きくなっていることが多いのです。

創業期には難しいかもしれませんが、ある程度大きくなってきたベンチャーにとって、会計士や監査法人での経験をもった人材は貴重に映るのではないでしょうか。

事業責任者としての経験

こちらは、創業期に会社や事業を大きくしていくために求められる人材です。
何かしらの事業で責任ある立場を任されるというのは、誰しもが得られる経験ではありません。

事業責任者ならではの葛藤があるでしょうし、ときには難しい決断を下すことも、また誤った判断をして教訓を得ることもあるでしょう。

そういった責任が伴う経験は、ベンチャー企業における事業責任者が求めているものです。

いきなり役員待遇での採用ではないかもしれませんが、ある程度の裁量権がある立場で採用される可能性があります。また、自分が任された事業を成功させることができれば、そのまま役員に昇進していくことも難しくはないでしょう。

ベンチャーの役員に転職する方法

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ベンチャー企業の、それも創業期にある企業の場合、一般的な求人サイトに募集を掲載しているケースは多くありません。
採用にかけられる費用がそれほど多くなく、大量に採用するというわけでもないため既存の求人サイトによる採用がそぐわないためです。

また、もし会社がある程度の規模になってきたとして、役員の募集は同様に採用サイトに掲載しないことが多いでしょう。
どういった立ち位置の役員を募集しているかを伝えることは、事業の内情や将来の計画を晒してしまうことになりかねません。そのため、規模が大きい会社の役員募集はオープンな場で行わないことが多いためです。

では、どうすればベンチャーの役員に転職できるのでしょうか。そのための方法をいくつかご紹介します。

コーポレートサイトからの応募

多くの場合、立ち上がったばかりのベンチャーであっても自社サイトをもっていることがほとんどです。
投資家へ自社の事業内容を説明したり、連絡先の記載場所として使ったりする目的で作られることが多く、あまり多くの企業情報は記載されていないかもしれません。

ですが、問い合わせ先や連絡先が記載されている場合があります。
創業期から少し進み、もう少し落ち着いてきたベンチャーであるなら、採用情報が記載されていることもあるでしょう。

応募したい企業のサイトから問い合わせたり応募したりするのも手段の一つです。ただし、あまり確実性のある返信連絡は期待しないほうがよさそうです。
担当者は常に確認しているとは限らず、また重要な連絡以外は目を通す暇がないというケースもあるためです。

リファラル採用

リファラル採用とは、社員の紹介によって採用活動を行うことです。いわゆるコネや縁故採用に近いものと考えて良いでしょう。

採用費を抑えられることに加えて、ある程度はカルチャーマッチした人材を集めやすいという理由から、一時期注目を集めました。

ベンチャーは特に、カルチャーマッチが重要となります。また前述のように、まだ採用費をそれほどかけられないというフェーズである企業も多いのです。

そのため、リファラル採用を実施しているベンチャーは数多く存在しています。知人に紹介してもらう形で門戸を叩くというのも手段の一つです。
ただしこの場合、コネクションがなければそもそも採用候補に上がることはできず、なおかつ自分が知っている知人の会社が行きたい会社であるとは限らない、という問題があります。

気になるベンチャーで働いている知人がいたら、話半分で打診してみる、という程度に考えておくのがよさそうです。

転職エージェント

転職エージェントを活用する、というのも手段の一つです。

なぜなら、役員クラスの募集は非公開求人として転職エージェントに任されている場合も多いためです。前述したように役員募集をオープンな場で行うことは事業リスクがあるため、非公開求人という形で募集されているのです。

また、転職エージェント経由での転職相談であれば、自分の経歴などを鑑みて、おすすめの募集を紹介してくれる可能性が高まります。

特にベンチャーの役員はカルチャーマッチが重要となるため、求職者と募集企業の双方を知る転職エージェントによる第三者的な目線でのジャッジは、貴重な意見となるでしょう。

非公開求人を任されている転職エージェントは、その企業の採用担当ともつながりが深いことが多いため、返信連絡などを確実にもらえるという点もおすすめなポイントです。

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