映画業界の転職事情｜中途採用で内定獲得するコツをご紹介

【仕事内容について】映画業界での転職を目指す前に

多くの応募者が集まる人気業界である映画業界。そんな憧れの業界で働くには、どうすればいいのでしょうか。

この記事では、中途採用で映画業界に転職し、内定を獲得するために役立つ知識やコツをご紹介していきます。

映画業界における基礎知識として、まずはどのような仕事があるのかを確認してみましょう。

1．映画制作

映画業界と聞いて最初に想像しやすいのが、映画を実際に制作している映画制作スタッフの仕事ではないでしょうか。
映画制作では、主に以下に示すような職種が存在しています。

• 監督／助監督
• 脚本
• 撮影スタッフ（カメラ・録音・照明）
• 記録
• 制作担当
• ラインプロデューサー
• プロデューサー
• 美術
• 編集
• 音響効果（音効）
• CG制作

映像制作関連の仕事のなかでも、特に映画制作においては分業がかなり徹底しています。そのため、職種名と仕事内容がかなり密接に結びついている場合が多いのです。

例えば、「監督」であれば映画撮影全体の監督を行う仕事、「編集」であれば撮影した映像を編集スタジオで編集する仕事、といった具合です。

これらの映像制作に関わる職種は、制作会社が社内にメンバーを抱えている場合もありますし、フリーランスで現場ごとに契約している場合もあります。
特に、監督／助監督、脚本は、多くの場合において映画ごとに契約されることが多い職種です。

2．映画配給

映画は、制作されただけでは一般視聴者の目に届くことはありません。

制作された映画を買い付け、映画館と契約し、映画館に放映してもらうことで初めて一般視聴者が見ることができるようになります。

このような、映画を買い付けて映画館に放映してもらうという業種のことを「映画配給」と呼びます。

日本国内で制作された比較的規模の大きな映画であれば、制作が決定した段階ですでに、いつどのように国内の映画館で放映するかというスケジュールについても想定され、放映権が取り扱われるというのが一般的です。

ですが海外で制作された映画や、邦画のなかでもインディーズの映画などは、映画配給を担う会社が発掘し、放映権を映画館と交渉しないことには放映されないことがほとんどです。

• 映画の発掘
• 映画館との放映の交渉と契約
• 映画の宣伝

映画配給会社は上記3つを主な業務としています。

3．その他

映画は大抵の場合、1本制作するのにかなりの金額が使われます。邦画であれば概ね1億円～10億円の制作費がかけられます。そのため関わるステークホルダーが多く、数多くの業種・職種が関わります。

先ほど「映画館で放映されないことには一般視聴者の目に届かない」とお伝えしました。
映画館を運営する、映画の興行そのものに関わる業種も映画業界の仕事と言えます。

また、映画におけるCGの一部や劇中劇のみの映像制作を請け負う、作中アイテムの一部を制作する、といったケースで関わることもあります。

そして当然ながら、映画の主役となる俳優陣などの出演者も映画制作に関わる仕事なのは間違いありません。俳優はもちろん、彼らが所属する芸能事務所も映画業界に関われる可能性がある仕事であると言えるでしょう。
加えて、エキストラを斡旋する事務所や、映像制作をサポートするフィルムコミッションなども映画制作に関われる可能性をもっています。

映画業界は狭き門である

ここまでは、映画業界には多くの仕事が関わっているということを解説してきました。ですがこれだけ多くの人々が関係していながらも、それでもなお映画業界は狭き門であり、なかなか関わるのが難しい世界なのです。

その理由の一つとして、映画だけを専門に扱う会社がそれほど多くない、という点が挙げられます。

例えば映像制作会社であれば、映画の映像制作の仕事を受けられるか否かは依頼を受けられるか否かにかかっているため、運の要素が大きくなります。
そのうえで自社が映画の仕事を受けたとして、自分が自社内でその仕事に割り振られるかも運が影響します。

フリーランスとして独立し、「映画以外の仕事を受けない」というポリシーをもち、監督／助監督、、脚本や映像制作を行うなどすれば、映画業界に関われるのは確実でしょう。ですがそれは、誰でもできる働き方ではありません。

映画業界への転職を考える際には、狭き門なのだという認識をもっておきましょう。

映画専門の会社が少ないのはリスク分散も影響している

映画専門の会社が少ないのには、理由があります。
映画には多額の制作費がかかりますが、興行的に失敗してしまい、制作費すら回収できず何億円もの負債を抱えてしまうリスクがあるのです。

そのため日本では、多くの映画が製作委員会方式で制作されます。1社だけが制作費を出すのではなく、複数の会社が出資することでリスクを分散するのです。

これと同様に、映画だけを収益の柱にしている、という会社もそれほど多くありません。ある程度、自社の収益の柱を分散し、リスクヘッジを行う必要があるためです。

映画業界に関われる業種・企業

ここでは、映画業界に関われる可能性が高い業種や企業をご紹介します。さらにそのなかでも、映画に関われる可能性を高める働き方がある場合は追加でお伝えしていきます。

映画配給会社

制作された映画を買い付け、映画館と放送の契約を行う仕事を担う会社です。
この業態であれば、ほとんど間違いなく映画に関わる働き方ができます。

ただし、有名映画に関われるのは比較的大手企業が多く、求人倍率が高いのが普通です。
有名な企業としては、以下のような会社です。

• 株式会社ＫＡＤＯＫＡＷＡ
• 東宝株式会社
• 東映株式会社
• ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社

なお、これらの会社は配給だけでなく映画館運営や映画製作も手掛けています。
自社でも映画製作を行っているような有名大手企業は求人倍率が高くなっています。

そのため映画配給会社を目指すのであれば、大手配給会社と比べて求人倍率が低い、海外のミニシアター系映画を発掘してくるタイプの会社が狙い目です。
さらにそういった会社であれば、「隠れた名作を自分の手で発掘する」という、自身の映画鑑定眼を活用できる仕事でもあり、映画好きにもおすすめです。

映像制作会社やテレビ局

映画専門ではありませんが、映像制作を手掛ける会社は映画業界に関われる可能性があります。
幅広くクライアントをもっていれば、クライアントの1社が映画の製作委員会に関わる可能性も出てきます。クライアント経由で映画の仕事を依頼される、というケースもあるでしょう。

また、テレビ局はテレビ放映を目的としたドラマやアニメを制作する機会が多いものです。そしてそれらの作品は映画化することがあるため、劇場版制作に関わる可能性も高まります。

ある程度は運に左右されますが、映像制作会社やテレビ局であれば、ほかの働き方に比べても映画業界に関われる可能性を高めることができます。

映像制作会社を選ぶ場合、過去の実績として映画関連の制作を多く手掛けている会社にすれば、さらに可能性を高められるでしょう。

興行系の会社

映画館の運営を手掛ける興行系の会社は、映画を一般視聴者に届けるという映画業界の一翼を担う重要な業務を行っています。

配給会社と交渉し、多くの映画ファンが見に来そうな映画を選んで自社の映画館で放映します。

• ＴＯＨＯシネマズ株式会社
• ユナイテッド・シネマ株式会社
• 株式会社ティ・ジョイ

主に上記のような会社が有名です。

映画館運営に特化している会社もありますが、アミューズメント施設全般を手掛けており、その一つとして映画館運営も行っている、という業態の会社も存在しています。

その他の業界で映画に関わることも可能

映画の製作は規模が大きくなりがちで、関わる仕事が非常に多いという点は前述したとおりです。
これまでの解説で少し触れていますが、小道具や美術を作るアトリエ、劇中劇や劇中アニメ、マンガなどが必要ならそれらを制作する会社も関わります。

ですがそれは撮影だけに関した話ではなく、放映前、放映中や放映終了後の映像媒体化なども同じで、多くの仕事が関わり続けているのです。

映画のマーケティングやプロモーションであれば、マーケティング会社に声がかかるかもしれません。なかには、映画の宣伝を専門的に行ってるマーケティング会社も存在しています。プロモーション分野で映画に関わりたいと強く思っているなら、そういった専門に請け負う会社を探して応募してみるのも良いでしょう。

また現代においては、映画のWebページが制作されるのは一般的なことです。映画のプロモーションのために多くの場合でWebページが作られるため、Web制作会社も関わるでしょう。

このように、映画業界の近隣業界はもちろんですが、それ以外の業界にいても映画に関わる働き方は不可能ではないのです。
ただしその場合は、映画の近隣業界に属しているときに比べて、それほど関われる可能性は高くないため、関われたら運が良かったという程度に考えておくといいでしょう。

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