テレビのプロデューサーとして転職・キャリアアップするための3つのポイント

テレビのプロデューサーは高年収？その年収相場とは

勤め先により400万円～1,500万円程度まで幅がある

テレビのプロデューサーとして、もっとも花形と言えるのがキー局のプロデューサーです。だいたい年収は1,000万円ほどで、年次を積んでいけば1,500万円になるのも普通のことです。そしてチーフプロデューサー、エグゼクティブ・プロデューサーと職位を上がっていけば、年収2,000万円を超えることもあります。

それよりも少し低いのが地方局のプロデューサー。同じ職位のキー局プロデューサーと比べて、だいたいマイナス200万円～400万円ほど低いものだと認識しておけば良いでしょう。このマイナスの振れ幅は、地方と都心の賃金格差のようなものも影響しており、都心と比べて賃金格差が大きい地方であればあるほど、低下率も高くなります。とはいえ、年収700万円から、年次によっては1,000万円程度になることも可能です。

最後は、番組制作会社のプロデューサーです。低いと400万円ほど、高くとも600万円前後です。中小企業の課長クラスが年収500万円程度なので、もっている責任の重さや権限を比べてみても、少し控えめな金額に感じてしまう方もいらっしゃるでしょう。
もし今あなたがプロデューサーで、ほかと比較してみて自分の年収が低いと感じるようなら、給与交渉や転職を考えてみるのも手かもしれません。

テレビプロデューサーとして転職したい！転職成功の3つのポイント

後ほど解説しますが、基本的に「いきなりプロデューサーになる」ことは難しいです。下積みを経てからプロデューサーになるのが普通だからです。ここでは、テレビプロデューサーの経験者がテレビプロデューサーとして転職する際、どのようなポイントに気をつければ良いかを解説していきます。

①会社を選べば転職による年収アップも見込める

日本社会全体の年収平均がおよそ400万円強と言われているので、もし今あなたが1,000万円クラスの年収であるなら、社会平均から見ても高いほうです。そこからさらに年収アップする転職をするには、運やコネクションも必要となります。

加えて覚えておきたいのは、キー局のプロデューサーにいきなり転職するのは難しい、ということです。なぜならキー局のプロデューサーは新卒入社から経験を積んできた社員がなることがほとんどだからです。

ですが、比較的容易に年収アップできる転職方法があります。それが、今プロデューサーとしての年収が400万円程度である場合です。

おそらく、番組制作会社のプロデューサーなのではないでしょうか。番組制作会社も企業の一形態です。そして企業各社で収入に大きく影響するのは、「職種や職位」よりも「年収が高い会社かどうか」です。同じ業界で同じ仕事をしていても、所属している会社によって年収は変わります。収益形態だったり、内部留保を貯めるか貯めないかの経営判断だったり、その理由はさまざまです。

同じことがプロデューサーにも言えます。もしかしたら、今の会社は年収が低いという特徴がある企業なのかもしれません。番組制作会社のプロデューサーで言えば、年収は400万円～600万円ほど。低いほうの金額である今の会社から、上限金額に近い収入の会社へ転職することは可能性があります。

②やりたいことができる環境があるか、制作履歴から探す

やりたいジャンルの企画があるのに、なかなか承認されない。そんなことはないでしょうか。
本来、プロデューサーは企画の実行可否を決める立場にあります。ですが、番組制作会社のプロデューサーであれば、キー局や放送局のOKがなければ、最終的な企画のGOが出せないはずです。
なかなか企画が通らないとしたら、それは自分が所属している会社の社風や得意としている制作番組ジャンルが影響しているかもしれません。
番組制作会社によって、バラエティやドラマや教育系・学術系など、得意不得意があります。あなたがやりたい企画は、もしかしたら自社の苦手ジャンルであるため、なかなかOKしてくれないのかもしれません。

やりたい企画がある、という理由で転職を考えているなら、その企画を通しやすそうな制作会社を中心に探しましょう。企業ホームページの制作履歴を確認したり、会社の内情に詳しい知人・友人にたずねてみたり、転職エージェントに相談するなどしてみると、該当企業の得意ジャンルは比較的簡単に判明します。

③自分の望むキャリアプランが描ける会社を選ぶ

3つ目のポイントは、キャリアプランについてです。そもそもプロデューサーがかなり制作職における到達点とも言える職位です。ですが、そのまま一生続けられるか、というと少し疑問もあります。制作現場とは職務内容が変わったとはいえ、ハードな仕事であることに変わりはありません。
あらかじめ自分が、今後どのようなキャリアを歩みたいか、言語化しておくことをオススメします。その際、プロデューサーとして描くキャリアは、概ね以下の3つに大別されるのではないでしょうか。

・ずっとプロデューサーを続けたい。
・もっと職位を上げてキャリアアップしていきたい。
・フリーのプロデューサーとして独立したい。

どんどん上位職に引き上げていくため、プロデューサーを続けたくても続けられない会社もあります。逆に、上位職が詰まっていてなかなかキャリアアップできない会社もあります。仕事内容が決まり切っていたりルーティンワークすぎたりして、チャレンジしたり腕を磨いたりする場面が少なく、スキルアップが難しいという会社もあります。

どの道を進むにしても、まずは今いる会社で望みを叶えられるのかを考えてみてください。もし進みたい道に行けなさそうであれば、転職も視野に入れてみましょう。

転職先を調べる場合は前項でもお伝えした通り、会社ホームページの職種紹介を確認したり、所属プロデューサーの経歴を確認したり、内情を知る知人・友人がいればたずねたり、転職エージェントに聞いてみたりしてみてください。

これからテレビのプロデューサーになるには？

ここまでは、プロデューサーからプロデューサーへの転職についてお話してきました。ここで一度、どうやってプロデューサーになるのか、その仕事内容は何なのか、振り返りも兼ねておさらいしておきましょう。

テレビプロデューサーになるまでのキャリアステップ

プロデューサーになるには、テレビ局か制作会社で経験を積むことがほぼ必須です。

AD（アシスタントディレクター）
↓
ディレクター
↓
アシスタントプロデューサー
↓
プロデューサー

上記のような進み方でプロデューサーになるのが一般的です。アシスタントプロデューサーは挟まない会社もありますが、キー局や大きい制作会社では経験することが多いと思います。そして上記のようにADやディレクターを一度経験する、というなり方以外の方法は極めて珍しい例外で、めったにありません。

制作現場のことがわからないとプロデュースのしようがないため、必ず現場仕事から経験を積まなければならないためです。

もし何らかの方法で制作現場のことを熟知した経歴をもったうえで、異業種のマネージャークラスの職位から転職してきたとしても、いきなりプロデューサーになることは難しいでしょう。まずはアシスタントプロデューサーに就くことになり、数か月または1年以上の経験が必要となるはずです。
これは経験者にも当てはまります。プロデューサーからプロデューサーへの転職でも、一度アシスタントプロデューサーを経由することや、場合によってはディレクターから、ということもあります。職位の一次的な降格は、規模が小さかったりジャンル特化型の制作会社から、規模が大きくさまざまなジャンルを手掛ける制作会社へ転職する際に起こりやすい印象です。
もちろん過去の実績を考慮してくれることもあり、本来は社内的にディレクターからプロデューサーに上がるためには5年必要だが1年で良い、などの措置があることもあります。

・経験者でもプロデューサーへ直接転職するのは難しい場合がある。
・業界未経験で現在の職位もリーダー的な要素がないところからプロデューサーになるには、まずはアシスタントディレクターから始める。
プロデューサーになりたいなら、上記は覚えておきましょう。

プロデューサーは企画の総責任者、ディレクターは制作の責任者

たびたび登場してくるテレビディレクターですが、ここで一度プロデューサーとの違いを確認しておきましょう。

プロデューサー：
企画の総責任者です。予算や資材や人員の手配、必要なキャストへの出演交渉などを行います。企画立案から関わり、企画そのものを成功させることに対して責任をもちます。
キー局や放送局の場合は、企画実施の決定権をもちます。そしてさらなる上位職に企画の最終決定をしてもらうためのプレゼンなども行います。
いわゆる「企画を通す」仕事です。プロデューサーのなかでも職位が上がってくれば、企画の最終決定権に極めて近い職権を与えられる場合もあります。

ディレクター：
制作現場における責任者です。制作に関わるスタッフとのやりとりすべてを統括します。決められた企画に則って、その企画を成功させる番組や作品を制作することに責任をもちます。

プロデューサーは企画全体の責任者、ディレクターは制作現場の責任者と覚えておきましょう。

企画力、リーダーシップ、交渉力がスキルの肝

プロデューサーの仕事は多岐に渡りますが、総括すると「企画を成功させるための、俯瞰的な立場」としての業務が主となります。

・成功する企画を立案する。
・企画を通す。
・企画成功に向けチームの方向性を合わせる。
・予算を管理する。
・最適なキャストへ出演交渉を行う。

上記がプロデューサーが行う代表的な仕事です。

概ね、企画すること、リーダーとしての役割、各種の交渉ごとを担っていることがわかります。プロデューサーに向いている人というのも、このような業務に対して適性がある方たちです。
どれか一つでも特化していれば、それは専門家として重宝されるでしょう。例えば企画屋のように毎回新企画を任される人もいれば、すでに決まっている企画を引継ぎ、さらに発展させるのが得意という人もいます。

ですが総じて、企画力、リーダーシップ、交渉力のすべてについて高い水準の能力が求められることは間違いありません。どれか一つが特化しているがどれか一つがまったくダメ、という状態では、プロデューサー職を担うのは困難かもしれません。

テレビプロデューサーの仕事内容は？

プロデューサーは企画のすべてに責任と決定権をもつ、制作の最上位者

ディレクターとの違いとしてもお伝えしたように、プロデューサーは「企画全体の成功に関して責任をもつ」という仕事です。

企画とは、プロデューサーの企画立案からスタートします。社会のトレンドをキャッチし、成功しそうなおもしろい企画を考える、いわば企画の「生みの親」です。
そして企画がOKをもらえたら、企画制作に必要なヒト・モノ・カネをすべて手配します。企画が「育っていく」ために必要な土壌を整える仕事もプロデューサーの業務です。

そしてここまで準備できたら、企画の「育ての親」たるディレクターへ任せます。なお、ヒト・モノ・カネのモノ（大道具や小道具やセット）は、与えられたカネ（予算）のなかから
制作現場で用意することもあります。制作現場はディレクターのほうが熟知しているので、あまりプロデューサーが口を挟むことはありません。

ただし、コンプライアンスチェックなどの「守り」の仕事も行う必要があるため、ある程度のブレーキをかけることはあります。何か問題が起こった場合、クレームや事故、規約違反などの責任を取り、引責辞任するのもプロデューサーです。テレビ放送としての規約を遵守しなければ、企画が成功するもなにもありません。

こうして完成した番組が放送されたら、視聴率などのユーザーからのフィードバックを受け、企画の成否を判断します。

企画立案から企画成功に至るまでを俯瞰し、ヒト・モノ・カネを集める仕事

代表的なプロデューサーの業務は下記の通りです。

・企画の根幹を立案する。
・脚本家や演出家や放送作家と打ち合わせを行う。
・ディレクターを含めたスタッフと打合せを行う。
・予算を管理する。
・出演交渉や資材・予算の獲得を行う。

そもそも、おもしろくて成功する芽がある企画を立案するという、かなりハードルの高い仕事からスタートします。社会のトレンドをうまく読み切って、視聴者の興味を把握し、その上で一歩も二歩も予想を上回る企画でなければなりません。しかもその結果は「視聴率」という数値で成否が確認できる、完全実力主義の世界です。

企画に対する予算の規模感を決め、予算獲得を行うのもプロデューサーの仕事です。タレントやアーティストなどへ出演交渉を行うのも同じくプロデューサーです。交渉力が必要となりますが、これは話術やコミュニケーションスキルだけでなく、築いてきた人脈やコネをフル動員することも求められます。

企画力、リーダーシップ、交渉力を経歴とエピソードでアピール

前出のとおり、プロデューサーには企画力、リーダーシップ、交渉力が重要となります。基本的にそれらは、「事実に基づいた経歴」と「経歴からは見えてこないエピソード（体験談）」を交えてアピールしていきましょう。

企画力
経歴：過去携わった企画や立案経験、それが成功したか否かを話しましょう。
体験：なぜそのような企画を立案したか、どうやって成功させたか、失敗したなら、その理由の分析も伝えましょう。

リーダーシップ
経歴：過去または現在のチーム規模やどういった職種のメンバーを率いているか話しましょう。
体験：チームビルディングで心がけていることや、どのようなチームであれば良い成果を出せるのか、といったチーム論を、エピソードをもとに伝えましょう。

交渉力
経歴：どのようなステークホルダーと関わってきたのかを話しましょう。
体験：関わるステークホルダーたちとどのようにやり取りをしてきたのかを伝えましょう。

いずれも書面でアピールすることはできますが、もっとも難しいのが対面で話すときです。特に交渉力はコミュニケーション能力のひとつでもあるため、面談の場での会話に如実に現れてきます。着飾ったとしてもすぐに実践でバレてしまうので、必要以上に高い能力があるように伝えることはやめたほうが良いでしょう。過剰に自分を演出するよりも、普段通りの会話を心がけたほうが良い印象を与えられるはずです。

また、リーダーシップも交渉力も一朝一夕では鍛えられませんが、企画力に関わるトレンドキャッチ能力は常に磨いておくことができます。テレビ、新聞、ネットのニュースや日常で耳に入ってくる普段の会話に気を配り、常に最新の話題についていけるようにしておく必要があります。

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