映像業界に転職するには？企業の種類や志望動機の考え方を解説

映像業界の転職先として考えたい企業の種類

映像コンテンツが増えたことで、転職をして映像に関わる仕事に就きたいと考える人も多いのではないでしょうか。

まずは、映像制作に携わることのできる企業の種類をご紹介します。

広告代理店

広告を出稿したいと考えている企業に対して提案を行ったり、広告制作におけるディレクションを行ったりしているのが広告代理店です。

主にCMや動画広告で、映像に携わることができ、販促やブランディングなど企業の目的に合わせて、映像制作のディレクションを行うことができます。

映画制作会社

映画制作会社の多くは、映像の企画から編集まで携わることが可能です。

映画製作会社では、映像の制作にあたってイメージに合ったキャストの選出や、ロケ地の選定など、映像制作の根幹部分から仕事で関わることができるため、映像を作りたいという人の転職先におすすめです。

CGプロダクション

2D映像や3DCG映像など、コンピュータグラフィックを活用した映像制作ができる企業がCGプロダクションです。CGの技術は次々に最新の技術が登場するため、広告制作会社などから、専門的に制作をしているCGプロダクションに対して依頼がくることもあります。

テレビ局

テレビ局は番組制作から放送枠の販売まで、幅広い事業展開をしていることが多いです。番組制作会社や販売代理店に番組の放送枠を販売して収益を得ていたり、自社でドラマや番組などの企画・制作・プロモーションまで行っていたりするため、役職・ポジションも多岐に渡ります。

アニメ制作会社

アニメーション映像の制作に携わることのできるアニメ制作会社では、どのようなアニメを作るのかを企画し、作画から編集まで行います。

映像に関連した職種だけでなく、作画・彩色などのアニメーターや、効果音やBGMなどのサウンドプログラマー、声優など、非常に多くのスタッフと関わり合いながら仕事をすることができます。

映像業界で転職できる職種とは？

続いて、映像業界に転職をする際に、候補として挙げられる職種を紹介します。

直接的に映像を制作する職種以外にも、さまざまな職種があるため、転職先として自分のスキルを活かせる職種を目指すと良いでしょう。

プランナー・プロデューサー

映像作品・番組の企画をするプランナーやプロデューサーのポジションです。主にプロジェクトの責任者として、内容の企画・立案からスケジュール管理まで幅広い業務を担当することになり、関係各所との折衝も担います。

プロデューサーになるには社内で地道にキャリアアップする必要があるため、映像業界での実務経験や実績が求められるポジションだといえるでしょう。

AD・ディレクター

プロデューサーや営業と違い、制作現場で活躍するのがAD（アシスタントディレクター）やディレクターです。映像制作における撮影・作画・編集などについて、方向性を指示したりディレクションを行ったりします。

現場の技術スタッフとのコミュニケーションも重要なため、フットワークの軽さや折衝力が求められるポジションといえるでしょう。

カメラマン・音声・技術職

実写であればカメラマン・音声・サウンドプログラマーなど、アニメーションであれば作画・彩色・CGデザイナーなどが技術職です。担当する分野によって、会社に所属していることもあれば個人事業主としてプロジェクトごとに契約していることもあり、様々な方法で活躍しています。

映像業界の平均年収から転職先を検討する

年収に不満があり、転職先を検討する際には、業界の平均年収を確認しておくことをおすすめします。職種のみでなく、職位によっても大きく左右するため、一概に業界だけで年収の良し悪しを判断することが難しいですが、参考にしてみると良いでしょう。

映画業界全体

まずは会社規模を問わず、映画業界全体の平均年収を見てみましょう。これは500～600万ほどとなっており、日本の平均的な年収は430万ほどとなっていますので、標準よりも高い年収レンジといえます。

映画業界は非常に忙しいところが多いため、基本給よりも残業代で稼いでいる人もいれば、売上次第で破格のボーナスが支給されるケースもあり、給与の内訳は会社・役職によって差があります。またフリーランスも活躍している業界のため、実力・人脈次第では会社員として働くよりもずっと稼げている人も珍しくありません。

大手映画会社

東宝や東映のような、知名度もある大手映画会社の平均年収は、800～900万と非常に高い年収となっています。これは会社の売上高と連動している点も大きく、業界売り上げトップの東宝の平均年収が一番高いです。（年度によって多少の差があります。）

大手映画会社は、自社やグループ会社内で映画制作～放映まで行っていることも多いので、余計な手数料などが掛からず利益率が高いというのも影響しているでしょう。

中小の映画会社

中小規模の映画会社の場合には、平均年収は400～500万程度となっており、日本の平均年収と大きな差はない収入となっています。こちらも大手映画会社と同じく、売上高が高ければ高いほど年収が上がる傾向です。

そのため東宝・東映といった知名度の高い会社じゃない場合でも、ヒット作をコンスタントに出している映画会社であれば、3000万以上の収入を得ている人も珍しくありません。そのため映画会社の規模よりも、売上高を重視すると平均年収が高い会社へ転職することが出来るでしょう。

映像業界への転職時に志望動機に入れたいポイント

ここまで解説した通り、映像業界には様々な仕事が存在しています。

そのため、転職をする際には、職種や企業を選んだ理由や、仕事を通して実現したいことについて明確にして、志望動機として伝えることをおすすめします。

映像の仕事を通して実現したいことや目標を考える

仕事を通じてどのようなことを実現したいのか、何を成し遂げたいのかを志望動機として話せるようになっておきましょう。

映像コンテンツは、制作陣のモチベーションがクオリティに大きな影響を与えます。

一定以上のモチベーションを維持しながら業務を行うためにも、仕事で達成したい目標が必要となります。

映像制作に活かせるスキルや強みをアピールする

映像制作に活かせるスキルや強み、過去の経験があればアピールポイントとなります。

専門学校や訓練校で身につけた制作スキルや、映像制作の経験、業務として映像制作に携わった経験があれば選考時に伝えることで、選考を有利に進める強みとなります。

その企業・職種を選んだ理由を伝える

映像業界には多くの企業がありますが、志望動機を伝える中では、なぜその会社を選んで応募したのかという話を入れることをおすすめします。また、職種についても同様に、なぜその職種になりたいか、理由を伝えることが必要になります。

その職種に憧れる原因になったエピソードを思い出せるのであれば、それも合わせて伝えることで、説得力のある志望動機になります。

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※平均年収などの情報は、執筆当時のIndeedの平均値や当社顧客データベース情報に基づきます