日本市場で特に注目されるYouTubeマーケティングとは。基礎知識や具体的な成功事例4つも解説します
目次
YouTubeマーケティングとは
YouTube動画を活用したマーケティング手法
YouTubeマーケティングとは、文字通り、動画配信サービスであるYouTubeを活用したマーケティングのことです。
特に日本は、世界的に見ても人口比に対するYouTubeの再生数が多い傾向があります。そのため他国に比べて、日本向けのマーケティングではYouTubeが重要視されているのです。
YouTubeマーケティングには主に3つのやり方がある
企業チャンネル
自社でチャンネルを開設し、配信を行うやり方です。
この手法は、商品の販促動画を配信することもありますが、それ以上に「会社やブランドのファンになってもらう」ために活用される傾向があります。
動画広告
YouTubeで見たい動画を再生しようとしたとき、広告が流れた経験はないでしょうか。あるいは長めの動画を見ていると、テレビCMのように、広告が挟まれることもあります。
それが動画広告です。
YouTubeをマーケティングに活用する手法として、この動画広告を出稿することも挙げられます。
出稿後は、YouTubeのAIによる判断で、関連性が高そうなユーザーに向けて自動で動画広告が配信されます。ユーザーによる広告の視聴数や、視聴時間によって支払う広告費が変わります。
YouTuberを起用する
登録者を数十万～数百万人規模で抱える、有名YouTuberを宣伝に起用する、というパターンもあります。
YouTuber側が、いわゆる「企業案件」と呼んでいるもので、彼らYouTuberに依頼、または協力をお願いし、プロモーション動画を制作・配信してもらうことが一般的です。
そのYouTuberのファンが動画を見るため、テレビCMや動画広告よりも「スキップせず、最後まで視聴してくれる」ユーザーが多くなる傾向があります。多くのユーザーに最後までプロモーション動画を見てもらえる機会は、ほかの広告手法ではなかなかないため、プロモーションに活用する企業が増えています。
YouTubeマーケティングを実施するメリット
①利用者が多く幅広い世代に訴求できる
日本の有名YouTuberにも、登録者数が1000万人規模の人がいます。そういった人の2020年のチャンネル総再生回数は約4億回程度で、非常に多くのユーザーの目に触れていることがわかります。
また、多少20代が多い傾向があるものの、男女ともに幅広い世代が満遍なく、YouTubeを視聴しているという特徴もあります。
幅広い世代の多くのユーザーに訴求できる点は、YouTubeマーケティングの大きなメリットです。
②起用するYouTuberなどによってターゲティングができる
YouTuberのなかには、特定の業界や界隈で特に人気が高い人がいます。反対に、特定の年代・性別のユーザーに影響力が大きいYouTuberもいます。
Youtuberそれぞれに、抱えるファンの層が異なるため、起用するYouTuberを選ぶことで、効果的にターゲットを絞ったプロモーションが可能となるのです。
③企業にとっては比較的安価に宣伝ができる
起用するYouTuberの登録者数によって、かかる費用には相場感があり、例えば、登録者1人につき2～4円程度とされています。30万人の登録者をもつ方なら、60万円～120万円程度の依頼費用になる計算です。
少し前は、登録者1人につき1.5円と言われていたのですが、市場が成熟するとともに、相場も上がってきています。
また、案件の内容や、事務所自体の相場により、前述の金額よりも上下することがあります。
しかし、それでもまだ、1,000万円以上かかってしまうこともあるテレビCMを放映するプロモーションに比べれば、大きくコストを抑えることができます。
動画広告を出稿する場合も、効果的なターゲットを設定でき、かつ動画の視聴者数による成果報酬であるため、いたずらに費用が高額になることはありません。
YouTubeマーケティングの成功事例
①自社チャンネルで大ヒット動画を生み出し、認知度を大きく向上
「ハードオフ筑後店ハードオフ久留米国分店」の企業チャンネルは、大人気シリーズを投稿しています。
それが、「ハードオフのジャンク品を使って〇〇を演奏」シリーズです。店内にあるジャンク品の楽器を使って、人気楽曲を演奏するという大変ユニークな動画で、その中には、370万回以上も再生された動画もあるほどです。
SNSでも拡散されており、店舗の認知度向上に大いに役立っています。
②有名ゲームキャラクターとのコラボで注目
メルセデス・ベンツ日本は、任天堂の人気キャラクターとコラボレーションしたプロモーション動画を配信し、大いに注目されました。
日本人の、特にテレビゲームに親しんできた世代に馴染みがあるキャラクターとコラボしたことで、ターゲットである30代男性に的確にリーチできたといわれています。
③有名YouTuberを起用して再生数アップ
東亞合成株式会社の「アロンアルファ」は、自社企画のプロモーションに有名YouTuberを起用しました。
瞬間接着剤を用いたバラエティ的な要素が強い動画で、695万回も再生されています。
本来、YouTuberによる広告動画は敬遠されることがあるにも関わらず、6万6000件以上の高評価を獲得しており、ユーザーからも好意的に受け止められていることが分かります。
本件は、案件母体・YouTuberの得意ジャンル・登録者の性質、すべてがうまく噛み合った成功事例として知られています。
④堅実な内容を定期的に配信し、地道に登録者を増やす
「葬儀・葬式CH有限会社佐藤葬祭」は、葬儀会社が運営しているチャンネルです。
会社のオーナーさんが直接出演しており、内容もバラエティ的なものではありません。しかし、葬儀マナー講座やQ＆Aなどの堅実な内容が受け、チャンネル登録者数は 9万人を超えています。
葬儀という、いざというときには必要となる世界の知識が、興味深さと実用の両面で受けているようです。
大規模な撮影を行わず、印象的な企画にも頼らず、有名YouTuberも起用せずに、企業ブランディングとして大きな成功を収めている貴重な事例です。
YouTubeマーケティングを成功させるためのポイント
ターゲットに合ったYouTuberを起用する
YouTuberは、支持しているユーザー層に偏りがある傾向にあります。
そのため、自社のターゲティングと合った視聴者を抱えるYouTuberを起用すれば、効果的なプロモーションができます。
反対に、合っていない方を起用してしまうと、効果が落ちるどころか、製品として悪印象を与えてしまいかねません。
事務所に相談すれば、抱えているYouTuberの登録者の内訳を教えてくれることもあります。事務所とも連携しながら、適切なYouTuberを起用することは必須といえるでしょう。
ステルスマーケティングによる炎上を回避する
企業からYouTuberが広告費を受け取っている場合、動画には「プロモーション動画であること」を明示する義務が生じます。
これを行わないと、ステルスマーケティングとして違法行為になる可能性があるのです。
また、商品を提供されている企業案件の動画を「自腹での商品紹介」として投稿したことが明るみに出て、炎上してしまったYouTuberもいます。
さまざまなリスク回避のためにも、コンプライアンスを遵守することは絶対であると覚えておきましょう。
SNSと併せて運用する
YouTubeは、SNSによる拡散と相性が良いという特徴もあります。YouTubeを活用したマーケティング成功事例の多くが、その発端は、「SNSでのバズ」によって火がついたことでした。
SNS運用と連携して投稿することで、より効果的にターゲットへの訴求が可能になり、単体で運用した際の、何倍もの効果を得られる可能性も生まれるのです。
YouTubeマーケティング企業の役割
YouTubeマーケティングを他社から任され、代行している企業もあります。YouTubeマーケティング企業が担う役割を確認してみましょう。
映像コンテンツ制作
実際にYouTubeに投稿する動画、または動画広告として出稿する動画の制作を行います。
専用の撮影設備や、ノウハウがないと、映像制作は難しいものです。また、プロモーション計画に則った、意図通りの映像制作を行うためにも専門的な知見が求められます。
そのような、映像制作に関わる難しい業務を一手に引き受けます。
YouTuber・インフルエンサーの起用
そもそもYouTuberやインフルエンサーに詳しくなければ、行いたいプロモーションに適したキャストに目星をつけることができません。加えて、ふさわしいキャストを見つけたうえで、依頼・交渉を行うためには、ある程度のコネクションや経験が求められます。
YouTuberやインフルエンサーなど、起用したいキャストへの依頼・交渉もYouTubeマーケティング企業が代行して行います。
効果分析・改善施策
動画を配信したあと、その効果分析と次回以降の改善施策の提案・実施もYouTubeマーケティング企業が行う場合があります。
動画の視聴数や視聴時間、離脱要因から、視聴後のアクション率などを分析し、次回の改善施策を立案します。
動画を納品して終わり、という案件もありますが、近年では施策実施後の効果測定や分析を行ったり、決められた成果が出るまで伴走しつづけたりするタイプの企業も増えています。
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